LGBTダイバーシティのススメ
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LGBTダイバーシティを考える

PRIDE指標を風土づくりに生かす方法

PRIDE指標2020の発表がありました。今年で第5回を迎えたPRIDE指標では、233の企業団体が応募しました。2019年の194社より約20%増加しました。 このイベントがここまで継続し、かつ着実に参加企業数を増やし …

LGBTアライの感じるジレンマ

LGBTアライとは、LGBTの社会的地位向上や不平等や差別の撤廃に向けて理解し協力し協働していく人になります。当然、LGBT当事者がより働きやすく(生きやすく)なるように、何か行動をしたいと考えている人が多いです。 しか …

テレワークとカミングアウトの関係

コロナ禍により、大企業を中心にテレワークが一斉に広がりました。緊急事態宣言は解除されたものの、今でも仕事の一部or大部分でテレワークを継続している企業も多数あります。 テレワークの功罪はいろんなところでディスカッションさ …

企業のLGBT取り組みを進めるうえでの3つの課題

Nijiリクルーティングは今月をもって設立5年目を迎えました。2016年に設立した際には、渋谷区と世田谷区のパートナーシップ制度はできたばかりで、“LGBT”という言葉がその新規性でメディアに注目され始めたころでした。 …

自治体 パートナーシップ制度まとめ 2020年3月最新版

現在の日本では戸籍上の同性カップルが結婚をしようと思っても、法的に婚姻関係を結ぶことはできません。法律の解釈は分かれるところですが、現実的には役所で婚姻届けが受理されません。 それでもLGBT当事者の希望をうけて、さまざ …

LGBTマーケティングを考える

LGBTの人口は5~10%と言われ、一説にはLGBT市場は約6兆円とも言われています。またLGBT取り組みを考える企業の中ではマーケティング観点で取り組みを始めている企業もあります。 今回はLGBTマーケティングというも …

2020年6月施行。企業に求められるSOGIハラ対策。パワハラ防止法関連

パワハラ防止対策関連法(労働施策総合推進法)の指針が2019年末に発表され、パワハラ防止法で企業に求められる事項がより明確になりました。このパワハラ防止法は大企業では2020年6月、中小企業で2022年4月の施行となって …

トランスジェンダーに対するトイレ裁判事例の企業への影響

経済産業省で働く性同一性障害の女性(戸籍上は男性)が、職場で自認する女性用トイレの使用を認めないのは不合理な差別だとして、国に処遇改善と損害賠償を求めていた裁判の判決が2019年12月12日に東京地裁でありました。東京地 …

企業がLGBT採用をしない理由

NijiリクルーティングではLGBT当事者の就活・転職のサポートをしています。そのため日々、採用活動中の企業と直接お話をしています。 LGBTの採用に関しては、LGBTという属性をもって不採用とすることは認められておりま …

LGBT研修から考える「L」「G」「B」「T」への企業対応

LGBT取り組みに関しては研修をはじめとしていろいろ取り組みを始めているけれど、より効果のある(何を目的にしているかによって、効果測定の考え方も変わりますが)取り組みにステップアップしたいという企業の人事・ダイバーシティ …

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